コロナウイルスが流行し変化を求められる世の中ですが、その変化にも負けずに生き残ることができている企業はDXを行なっています。

 

コロナウイルスにより変化を求められる世の中で、倒産した会社もあれば生き残った会社もあります。

 

これからの時代で生き残っていけるかの鍵はDXが握っています。

 

今回はDXにより変革を起こし、売上を伸ばし続けている企業の成功事例を見ながら、売上を伸ばし生き残るためのポイントについて解説をしていきます。

 

今回の記事では、あなたの会社でどのようなDXを起こせば良いかのヒントが得られるように解説をしていきます！

そもそもDXとは

DXとは、デジタルトランスフォーメーションの略で、直訳すると「デジタルによる改革・変容」という意味になります。

 

コロナウイルスの蔓延もあり、このDXへの取り組みは至るところで行われています。

 

これは技術の発達であり、より便利な世の中になってきていることを指します。

 

日本ではこれまでも技術革新が起こり便利になってきましたが、その反面、需要がなくなった事業もたくさんあります。

 

例えば「新聞業界」がわかりやすい例で、今は刷新数が著しく下がっており、売上が低迷しています。

 

これはテレビやスマホの普及により活字で情報収集をする人が減少したために起こったことです。

 

このDXの波に乗れなければ事業が衰退していく可能性があります。

身近なDXの事例

身近なところでDXはたくさん起こっています。

 

この章では、具体的にどのようなDXが私たちの生活の周りで起こっているのかを紹介していきます。

デジタル書籍

最近は書籍がデジタル版で読めるようになっています。

 

スマホやiPadがあれば、本を読むことができるのです。

 

デジタル書籍であれば荷物にもなりませんし、ふとしたときに読むことできます。
月額制がほとんどで、何冊も読む人であれば実際に本を購入するよりもコスパも良いため、すごい勢いで普及しました。

 

これにより本屋さんの売上は低迷していますが、読む側にとっては便利になりました。

テレワーク

テレワークもDXのうちの一つになります。

 

コロナウイルスの感染拡大に伴い、会社に出勤せず自宅からの業務を可能にしたものです。

 

全ての業種で実現しているわけではありませんが、減らせる接触は減らすために導入されたものです。

 

テレワークに必要な出退勤の管理システムを導入する企業が増え、システム開発の会社は大きく売上を伸ばしました。

 

また、テレワーク可能な企業は入社希望者が増え、そうでない企業が人材不足になるという状況が発生しました。

教育のオンライン化

学校や予備校の授業をオンライン化しているところもあります。

 

２０２２年５月現在では、ワクチンの普及により対面形式に戻っているところも多いですが、現在もオンラインでの授業を継続しているところがあります。

 

特に学校教育の場では、子どもを感染のリスクがあるところにできるだけ行かせたくないという意見が多く出ています。

 

これにより、オンライン形式で学習を進めることができる予備校が選ばれるようになりました。

DXの具体的な成功事例

ここからはより具体的にDXの成功事例について紹介をしていきます。

 

この章の後に、成功を収めるために重要なDXの考え方について解説していますので、そちらも合わせてご参照ください。

Uber Eats

Uber Eatsは有名なDXのロールモデルです。

 

Uber Eatsとは、Uberが運営している事業の一つですが、Uberは元々タクシー配車の会社です。

 

食べ物や料理をデリバリーするような会社ではなかったということです。

 

ですが、今ではUberと聞けば、タクシーの配車よりもデリバリーのイメージのほうが強いと思います。

 

自宅から出なくとも、「食べたいもの」や「欲しいもの」を即座に運ぶというシステムに重要があると分析した結果、Uber Eatsが誕生し、大きく売上を向上させました。

 

ちなみに、Uberの仕組みとしては、お客さんからもらったお金を配達員や商品を用意した店舗に報酬を支払うというシステムになっています。

獺祭（だっさい）の酒蔵

獺祭の酒蔵はあまり聞き馴染みがないかもしれません。

 

お酒の味を決める責任者として、杜氏（とうじ）と呼ばれる人がいます。

 

獺祭の杜氏がある日、夜逃げをし、お酒の味を決める責任者の不在に社員は困り果てていました。

 

その時に、AIの力を使って味の再現に成功したのです。

 

元々、酒蔵はものすごくブラックな勤務形態でしたが、AIの導入により従業員の定時制を導入することができました。

 

獺祭が、業界全体のブラックなイメージを払拭させることに繋がったのです！

鹿児島銀行

鹿児島銀行は地域貢献のためのキャッキュレスサービスを取り入れた銀行になります。

 

「え？銀行が？」と思われるかもしれませんが、鹿児島銀行は地域の活性化を目指し「Payどん」と言われるサービスを展開しました。

 

キャッシュレスサービスは他にも大手のサービスがありますが、それでは地域活性化のためのサービスとして活用するのは難しいと判断したため独自で開発をしたのです。

DXを成功させるためのポイント

最後にDXを成功させるためのポイントについて解説をしていきます。

 

インプットした内容をアウトプットしていく段階になります。

アナログ対応している部分に目を向ける

まずは、自社の中でアナログで対応している部分をより利便性が高くできないかを考えてみましょう。

 

例えば、必要な書類を手渡ししているのであれば、電子で送付することができないかを考えてみるなどです。

 

もっと効率良く運用できる部分を見つけることができれば、生産性が上がります。

経営陣まで巻き込む

DXを起こすなら、会社の経営幹部まで巻き込む必要があります。

 

もちろん小規模なものであれば必要ありませんが、小規模なDXだけでは生き残る会社にはなりません。

 

これからも生き残る会社にするためには、会社全体で大きな変革を起こす必要があります。

 

その時には経営幹部の同意がなければ実施することができませんので、経営幹部を巻き込み会社全体でDXへの意識を強める必要があります。

DXを実施するためのIT人材の確保

DXによる変革内容が決まっても、それを実現するためのIT人材がいないと意味がありません。

 

DXを起こすためには、ほぼ間違いなくIT人材が必要になります。

 

起こすDXの規模が大きければ大きいほど、より高度なIT人材が必要になるということは理解しておきましょう。

DXがこれからの生き残りの鍵

今回は『DXの成功事例から学ぶ、これからの生き残り方』というテーマで解説をしてきました。

 

実は私たちはDXをたくさん経験しています。

 

身近なところで生活がどんどん便利になっているのはさまざまな企業が知恵を振り絞り、DXを起こしているからなのです。

 

DXで新しいものが生まれれば、同時に衰退していく企業や事業もあります。

 

アフターコロナの時代で生き残っていくためには、DXを起こしていく必要があり、DXを起こせなければ衰退していく可能性が大きくなります。

 

今回の記事を参考に、これからも事業拡大していけるようなDXを起こしましょう！

 

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