働き方が多様化する現代において、人事管理の業務効率化が企業にとってますます重要になっています。
そこで、多くの企業が導入を検討しているのが、クラウド型人事管理システムのWorkdayです。
Workdayは、従業員の勤怠管理、トレーニング管理など、人事管理全般の業務を一元管理できます。
しかし、Workdayを導入することで得られるメリットだけでなくデメリットがあるため、知らないと導入したのに思っていたよりも成果を出せない恐れがあります。
この記事では、Workdayを導入する際のメリット・デメリットを紹介します。
後半ではWorkdayを導入した企業の事例を紹介するので、Workdayを導入の参考にしてみてください。
目次
Workdayとは
Workdayは、クラウドベースの人事・財務・経営管理システムで、各プロセスを統合することができます。
下記のような機能で従業員のデータを一元管理することができます。
- 採用管理
- 人事情報システム(HRIS)
- タレントマネジメント
- 給与や福利厚生
- 会計
- 調達
- 経費管理
Workdayを導入することで、財務、人事、経営管理などのさまざまなプロセスを統合し、企業の競争力を高めることができるでしょう。
Workday導入のメリット
Workdayの導入によるメリットは下記のとおりです。
- 生産性の向上
- 従業員満足度の向上
- コスト削減効果
- ビジネスのグローバル化
一つずつ解説します。
生産性の向上
業務の自動化や効率化ができるからです。
Workdayは人事、給与、会計などの業務を統合化や自動化できるので、様々な業務を効率化できます。
従業員は手作業で行っていた業務を省略できることや、モバイルアプリでも使えるので従業員は外出先でも業務をできます。
Workdayを導入することで、生産性が向上して、企業の業績向上につながるでしょう。
従業員満足度の向上
従業員が必要な情報を自己管理できるようになるためです。
Workdayは従業員の情報を一元管理できます。
従業員自身の勤怠や残業申請、給与明細書などの情報の確認、および自身のキャリアプランやトレーニングの情報が閲覧できます。
従業員の自己管理や自己啓発意識が高まり、従業員のモチベーション向上につながります。
コスト削減効果
Workdayの導入により、企業は多くのコスト削減効果が期待できます。
様々な従業員管理に関する多くの作業を自動化できるからです。
下記の管理を自動化できます。
- 労働力管理
- 給与管理
- 勤怠管理
Workdayが導入されることで、従業員の管理にかかる多くのプロセスを自動化することで、コストを削減することができます。
ビジネスのグローバル化に対応可能
多言語・多通貨・多国籍企業に対応しており、かつ地域ごとの管理が可能だからです。
Workdayにはグローバル機能があり、日本だけでなく海外の拠点でも同じように業務を行えます。
拠点を変えても同じ業務ができるので、要員の移動や同じマニュアルを使えるなど、業務の効率化に役立ちます。
また、Workdayは世界各地の企業や日本国内でも外資系企業を中心に多くの企業で導入される実績があります。
Gartner社の調査によれば、Workdayは「グローバル企業にとってのベストなクラウドHCM」と高い評価を受けています。
グローバル企業や今後グローバル展開する企業は導入してもよいでしょう。
参考:Workday、Gartner 社のマジック クアドラントで実行能力とビジョンの完全性を評価され最上位ポジションを獲得
Workday導入のデメリット
Workday導入のデメリットは下記のとおりです。
- 導入費用の高さ
- カスタマイズの難しさ
- 導入期間の長さ
順番に解説します。
導入費用の高さ
Workdayの導入には高い費用がかかるためです。
Workdayの導入費用は、企業の規模や導入するモジュールの数によって異なります。
大規模な企業では数百万ドル以上の費用が必要になると言われているため、企業の予算に合わせた慎重な検討が必要です。
カスタマイズの難しさ
カスタマイズをするなら専門知識が必要となるためです。
Workdayは、様々なモジュールが提供されており、様々なビジネスプロセスに適用できる柔軟性があります。
しかし、カスタマイズするには人事管理システムに関する知識やスキルが必要です。
なるべくは標準の機能でできるように事務フローを見直すとよいでしょう。
もしカスタマイズが必要な場合、プロジェクトチームに人事管理システムの専門的な知識があるメンバーを手配してください。
導入期間の長さ
Workdayの導入期間は人事管理システムのなかで比較的長いからです。
Workdayを導入するには下記のようなタスクが必要です。
- 従業員情報や業務プロセスの移行
- システムのカスタマイズ
- データの変換
様々なタスクが発生するため導入期間が長くなる傾向があります。
特に、大規模企業では、より多くのユーザーがいることや複雑な業務プロセスを移行する必要があり、数か月から1年以上の期間がかかることがある。
しかし、適切な計画と準備があれば、効率的な導入が可能である。特に人事管理システムの導入に関するナレッジがある要員を調達するとスムーズに導入できるでしょう。
Workdayの導入した企業の事例
Workdayを導入した企業は、組織全体の効率化や生産性の向上、データの一元化など様々なメリットを実現しています。
複数のアプリケーションやツールを統合できるので、従業員のデータや業務プロセスを一元化することができるからです。
実際にWorkdayを導入した下記の企業の導入前の課題と導入後の成果は下記の通りです。
企業名 | 導入前の課題 | 導入後の成果 | 参考元 |
楽天株式会社 | 世界30カ国・地域にサービス展開を行う楽天株式会社には従業員の採用や育成の人事課題があった。 | グローバルのデータを一元管理できるようになり、データの正確性が高まりました。事業成長のために適切な人材配置ができるようになった。 | Workdayに合わせて必要なデータを揃え、グローバルな 人事戦略が可能に |
クックパッド株式会社 | 部門ごとに異なるシステムを利用していたため、効率が悪かった。 | 社員の不要な手続がしなくなったため、業務の効率がアップ。 | Workdayはミッション実現のための変革に不可欠なプラットフォーム |
Sansan株式会社 | 3年で社員数が倍になり、人事面で暗黙知が増えていってしまった。 | 社員の入社や異動などが発生した際にworkdayを更新すれば、関連するデータが自動でアップデートされるようになり、事務作業の時間を短縮できた。 | 事業成長に貢献する人事システムとして活用 |
Workdayを導入することで、人事管理システムを一元管理しやすくなり、組織全体の業務の効率化ができるでしょう。
まとめ
今回は、クラウドベースの人事管理システム「Workday」について、その特徴や導入のメリット・デメリット、そして導入事例について解説しました。
Workdayを導入することで、人事や給与計算などの業務を一元化できるので、業務の効率化や従業員データの正確性の向上などが期待できます。
ただし、導入費用やカスタマイズの難しさ、導入期間の長さなどのデメリットがあります。
事前に把握したうえで、準備を行うと導入が失敗しにくいでしょう。
最後に、Workdayを導入し、成功した企業の事例を紹介しました。
これらの事例から、Workdayを導入する際には、自社の課題をしっかり把握するのが大切です。
課題が何かを明確にしたうえでWorkdayを導入しましょう。
以上、Workdayについての解説でした。
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本記事を参考に、Workdayについて理解を深めたうえで導入する際の参考にしてみてください。